（イメージ画像）
生命保険はいらないと考える方もいるかもしれません。しかし、生命保険は本当に必要ないのでしょうか。
＜生命保険は本当に不要？＞
生命保険は、契約者が保険料を出し合い大きな準備金をつくり、万が一のときに保険金を支払う、経済的に助け合う「相互扶助の精神」で成り立っています。
生命保険の種類には、おもに死亡保険、医療保険、がん保険があります。死亡保険は被保険者が死亡、高度障がい状態となったとき、医療保険はおもに手術、入院をしたとき、がん保険はおもにがんで手術、入院をしたときに保険金、または給付金が支払われます。
＜不要といわれる理由＞
日本は国民皆保険制度だから
日本は全国民が公的医療保険に加入する国民皆保険制度を採用しています。
公的医療保険に加入していれば、病気やケガで医療費が発生しても、多くの場合、自己負担は最大でもかかった医療費の3割。さらに一定額を超えれば高額療養費制度が利用可能です。
また、日本には遺族年金という制度があります。配偶者が死亡、高度障がい状態となったときも一定額までは国から保障を受けられるため、生命保険に加入する必要はないと考えられているかもしれません。
保険を利用する機会が少ないから
生命保険は、おもに死亡したときや病気やケガをして手術や入院をしたときに保険金や給付金を受け取れますが、実際に自分が使う機会がないと考えている方もいます。
病気やケガで医療費がかかる確率や、死亡する確率は極めて低いため、加入の必要性は少ないと感じてしまいがちです。
しかし、医療費や死亡する確率は、年齢を経るごとに高まっていくことは考慮すべきです。
貯蓄しておけば困らないから
生命保険は病気やケガ、死亡時に保険金・給付金を受け取れる仕組みのため、普段から必要な備えをしていれば生命保険に加入する必要性は高くありません。
ただし、万が一のときの支出は予想以上に高額になることもあります。生命保険の必要性を検討する際は、十分な資産形成ができているかを慎重に考えることが必要です。
（イメージ画像）
＜生命保険に入るメリット＞
ケガや病気をしたときに保険金を受け取れる
ケガや病気、がんに罹患して入院や手術をしたときに給付金を受け取れて、特約を上乗せすれば、保障内容をさらに充実させられます。
所得税と住民税の負担が減る
生命保険に加入していると、保険料の一部は所得税と住民税の控除対象です。
自身の状況と照らし合わせて慎重に検討することが必要です。
コメント